地震時における新耐震基準の効果は？
ウチは新耐震基準に対応した家だから地震があっても大丈夫！
そう思って安心している人も多いでしょうが、新耐震基準に対応した建築物だからといって本当に安心できるのでしょうか？
実はこの疑問に関しては、阪神・淡路大震災での被災報告によって確認することができます。
阪神・淡路大震災は新耐震基準が制定されて以降、初めて発生した大地震でマグニチュード7.3を計測しました。
そこでこの阪神・淡路大震災の建築物の被災状況ですが、なんと旧耐震基準の建築物の倒壊は30パーセントにも上りましたが、新耐震基準の建築物の倒壊はほんの数パーセントにとどまったのです。
100パーセント倒壊しないんじゃないのかと思われる人もいるかもしれませんが、これは建築物の耐震性だけでなく、震源地からの距離や住宅密集性等による立地条件も倒壊原因として考えられるので、新耐震基準の建築物の耐震性がいかに高いものであるかは十分に立証されたことになります。
ですから、耐震性においては安心できると言えるのです。
しかし、それでもこの数パーセントに入りたくないと考える人は少なくないのでは？
どうせ耐震加工を行うのならば更なる耐震性を求めるのは当然のことですから、そう考える人がても不思議ではありません。
そこで、そんな人に紹介したいのが年々新しく開発される建造時に用いられる地震対策工法です。
耐震工法のあれこれ
現在、新築されている建築物はマグニチュード6.0～7.0の震度でも倒壊しない新耐震基準の1.2～1.5倍の耐震性能を持っているのが一般的です。
しかし地震災害から建築物を守る方法は耐震性だけではありません。
耐震性とは、地震揺れに耐える強度を持たせることによって建築物の倒壊を防ぐことを意味します。
ですから、その他の方法で建築物を倒壊から守る方法もあるのです。
それが、免震性と制震性です。
免震性とは、地震力をカットして建築物に揺れを伝えないもので、免震工法によって実現できます。
免震工法は、基礎部分に積層ゴムを設置して建築物に伝わる揺れを最小限に抑えることで壊れない、揺れないというメリットを実現します。
そしてもう一つの制振性とは、地震時の振動エネルギーを吸収することによって建築物に揺れを伝えないもので、制振工法によって実現できます。
制振後方は、振動エネルギーを吸収するダンパーを設置することで建築物に伝わる揺れを最小限に抑えることで、免震工法と同様に壊れない、揺れないというメリットを実現します。
どの工法がおススメなの？
それでは耐震補強を考える際、耐震工法、免震工法、制振工法のどれがおススメとなってくるのでしょうか？
これは各工法の性能は一長一短な上、隣接している建築物との立地条件も関係してくるので一概に断定することはできません。
しかも耐震改修には公的機関からの補助金が出ているとはいえ、安くはない費用が発生することが予測されます。
ですから、性能面だけ考えればいいということにならないのです。
しかし、その費用面で問題ないのであれば、隣接する建築物との距離によって、耐震工法を基本にした免震工法との併用、または耐震工法を基本にした制振工法との併用がおススメでしょう。
どちらがいいのかは専門的な見解や知識が必要となってきます。
検討する際にはまず、ハウスメーカー等を利用して、耐震知識の高い専門家に相談するようにしてくださいね。
