近年も各地で大地震が発生していて、自宅の耐震性について不安に思うことも多いですよね。
意外と知られていないのですが、日本の耐震基準は年々変化していることをご存知ですか？
この記事では、地震に対する住宅の安全性について、自分で判断できる方法を紹介しています。
自分の住居に不安がある方、これから住居探しをする方は、ぜひチェックしてみてください。
知って損なし！住宅・建築物の耐震化の歴史
旧耐震or新耐震？あなたの家はどっち？
日本の耐震規定は、関東大震災の甚大な被害を受けた翌年の1924年に初めて定められました。その後、大きな地震が起きるたびに耐震基準を見直し強化しながら、現在の耐震基準をつくり出してきたという歴史があります。
その歴史の中でも、特に抜本的な見直しがなされたのは、1978年の宮城県沖地震の後です。1981年に施行された「新耐震設計基準（新耐震）」がその時にできた法律です。2016年現在では1981年以前の基準を「旧耐震」、以降を「新耐震」と呼び、それぞれを区別しています。
「新耐震」と「旧耐震」にはどのような違いがあるのでしょうか。「旧耐震」では「震度5程度の地震で倒壊・崩壊しない住宅」が基準であったのに対し、「新耐震」では、「震度5強程度の中規模地震ではほとんど損傷しない、震度6〜7の地震でも崩壊・倒壊しない住宅」へと見直されています。
中規模・大規模の地震発生が珍しくなくなっている近年の状況に対し、大地震が起こった際にも建物内にいる人の命を守れるような住宅整備を義務付けたのです。
まずは、自分の住居が「新耐震」と「旧耐震」どちらを基準に建てられたものか確認してみましょう。新耐震設計基準が施行されたのは1981年6月なので、これ以降に「建築確認申請」が出されて建てられた物件は新耐震基準をクリアしています。
不動産を購入あるいは借りる際、不動産の重要事項説明書の中に「建物の耐震診断の結果」という項目があります。新耐震か旧耐震か、また耐震診断を行なっているかどうかは、この書類から確認することができます。
また、1981年以前に建てられた物件であっても、耐震補強工事を行なっている場合があるので、併せて確認しましょう。
木造戸建て住宅は「2000年」にも注目
木造住宅に関しては、1981年の「新耐震」の施行後、2000年の建築基準法改正時に大幅に耐久性を上げる内容が盛り込まれています。これを「2000年基準」と呼びます。
具体的には下記のような項目です。
基礎形状
地耐力（地盤がどの程度の荷重に耐えられるかを示す指標）に合わせた基礎の仕様が明記され、
事前に地盤調査を行うことが必須となりました。
柱頭、柱脚、筋交い（柱の間等に斜めに交差させて取り付けた材）の接合方法
建物が崩壊・倒壊してしまう危険性を回避するために、使用する止め金物の種類などが具体的に明記
されました。これによって、柱や筋交いの接合が外れる可能性を局限しています。
耐力壁（地震や風など、横からの力に抵抗する壁）のバランス配置
建物の耐震性を確保するために、耐力壁の配置バランス計算が必要となりました。
木造住宅に関しては、「新耐震」が施行された後だからといって安心ではなく、2000年の「建築基準法改正」がもう一つ重要な判断材料となるので注意が必要ですね。
近年の耐震化に向けての動き
近年は、2011年の東日本大震災等の影響を受け、建築物の耐震化率を向上させていく取り組みがなされています。
具体的には、「建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法）」や、「国土強靱化アクションプラン2015」が挙げられます。
「建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法）」は、建築物の耐震化を促すための法律です。住宅や、多数の人が利用する建築物の耐震化率は、平成15年の段階では75%でした。しかし、この法律では、平成27年には少なくとも90%まで引き上げることを目標としています。
「国土強靱化アクションプラン2015」は、平成27年に90%まで達成した耐震化を、さらに32年までには95％まで引き上げることを定めました。
このように、建築物に対する耐震化は、計画的に進められているのです。
できるだけ現在の制度に適合した安全な住宅を選択できるよう心掛けたいですよね。
耐震のチェックをしよう
耐震基準の歴史について述べてきましたが、実は最新の基準を満たしているからといって必ずしも安全とは限りません。耐震基準はあくまでも「最低ライン」を示すものです。2016年4月に起きた熊本地震では、「新耐震」や「2000年基準」をクリアした建物も倒壊したという事実が世間を騒がせました。
また近年では、阪神・淡路大震災相当の1.25倍や1.5倍の地震でも倒壊しない建物も続々と市場に出回っています。基準を上回る物件が多数あるのなら、できるだけ高い耐震性を持つ家に住みたいですよね。
まずは自宅の耐震性についてチェックしてみましょう。
木造住宅の項目は、1つでも当てはまれば要注意です。
〈自宅が木造住宅の場合〉
- 建築した年が1981年より前である
- 今までに大きな災害に見舞われたことがある
- 増築・減築をした際に柱や壁等を撤去した
- 建物自体が老朽化したり腐ったりしている
- L字やT字などの複雑な平面形状である
- 1辺が4m以上の大きな吹き抜けがある
- 2階外壁の直下に1階の内壁または外壁がない
- 1階外壁の東西南北各面のうち、壁が全くない面がある
- 和瓦や洋瓦など比較的重い屋根葺材を使用しており、さらに1階に壁が少ない
- 鉄筋コンクリートの布（ぬの）基礎または ベタ基礎・杭基礎以外の基礎を使用している
参考：国土交通省住宅局建築指導課監修「誰でもできる我が家の耐震診断」
しかしこれはあくまでも見た目のチェックに過ぎません。全く当てはまらない場合でも、最終的には業者に依頼し、確実に診断してもらうことをお勧めします。
〈自宅がRC（鉄筋コンクリート造）住宅の場合〉
以下の図を用いて行うことができます。
引用：日本建築学会 「わが家の耐震－ＲＣ造編－ 簡易な耐震診断」
少し複雑な図ですが、RC住宅の場合は、建設された年代や、ピロティ（1階部分に壁がなく柱だけの空間）の有無、構造形式などで、耐震性に差が出ることがわかります。
最後に
耐震基準変更の年代や先述した項目をもとに、自宅の耐震性について確認し、
さらに耐震診断を受けるなどして、少しでも不安の少ない生活を送りましょう。
