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地震に備えて何をする?耐震診断の基礎知識

近年各地で大地震が発生していることを受け、自宅の耐震診断を受けてみようかと考えている方もいるのではないでしょうか。
その前に、住宅のどの部分が地震に弱いか、注意するべきポイントを知っておきたいですよね。

この記事では、最新の地震被害の状況や、建物構造による被害の種類を明らかにしながら、耐震診断について解説していきます。

1.知っていますか?地震時の建物被害

1-1.建物の地震被害の現状は?
建物の耐震性は、法律の定める基準により、一定以上に保たれています。しかし、建てられた年代でその基準は異なるため、建物によっては最新の耐震基準を満たしていないものも多く存在するのが現状です。

現行の一番新しい法律は、1981年に施行された「新耐震設計基準(新耐震)」です。これは、1978年の宮城県沖地震の後、耐震基準が抜本的に見直され、「震度6〜7の地震でも崩壊・倒壊しない住宅」を建てることが義務付けられたものです。
しかし、2016年に起こった熊本地震では、気象庁震度階級で最も大きい震度7に2度、震度6強に2度、6弱に3度も見舞われ、「新耐震」で建てられた住宅も複数倒壊したと記録されました。

このような予想外の事態を考えると、耐震基準はあくまでも「最低ライン」を示すものであり、基準をクリアしているからといって絶対に安心というわけではないことがわかります。

1-2.建物構造によっても被害は違うの?
それぞれの建物構造の特性により、地震時にどのような被害が生じるのでしょうか。
ここでは、戸建てによく用いられる「木造」「RC造」「鉄骨造」について解説します。
耐震診断の時や日常チェックする際に、どの部分に注目するべきか確認していきましょう。

1-2-1.木造
木材を構造体に用いた日本古来の建物構造であり、日本の住宅の半数以上がこの構造で建てられています。

〈生じる被害〉
・屋根瓦の被害
屋根瓦の破損・落下等の被害はよく見られます。
瓦の落下によってケガをすることもあるので、地震だからといってすぐに外へ飛び出すのは危険です。

・外装材の被害
防火のために使用されている外壁のモルタルに、ひび割れが生じる、落下する等の被害があります。

・バランスの悪い建物の被害
柱や壁のバランスが悪い建物は、地震の揺れによる変形が一箇所に集中し、
大きな被害を受けることがあります。

1-2-2.RC造
RC造とは、鉄筋をコンクリートで覆ってつくられた構造です。自由度の高いデザインができ、高い耐久性と気密性を誇ります。

〈生じる被害〉
・ピロティの被害
ピロティとは、駐車場として使われる1階部分のように、ほとんど柱だけで建物を支えている階のこと
です。ピロティには耐震壁が少ないため、地震が来た際に柱が衝撃に耐えきれず、建物の1階が落階
してしまうことがあります。

・壁が偏在した建物の被害
壁が偏って配置されていると、地震の揺れで建物にねじれるような力が作用し、
壁が少ない部分の柱が大きく振られ、破壊されてしまうことがあります。

1-2-3.鉄骨造
鉄骨造とは、建築物の軀体に鉄製や鋼製の部材を用いた構造のことです。柱と梁の接合部が変形しにくい「剛接合」と呼ばれる接合方法が用いられています。

〈生じる被害〉
・柱の被害
地震による引張力や力の加わる速さ、材料の特性などが影響し、柱が破断・座屈してしまうことが
あります。

・柱と梁(はり)のつなぎ目の被害
地震の力に耐えきれず、柱や屋根を支える梁(はり)のつなぎ目が破断してしまうことがあります。

・筋交い(すじかい)の被害
筋交い(すじかい)とは、建物を強くするために柱の間などに斜めに交差させて取り付けた材の
ことです。筋交い(すじかい)は、地震の水平方向の力に対して主要に働く部材であるため、
大きな地震の場合には柱や梁(はり)より先に壊れる危険性が高いです。

・柱脚の被害
地震の揺れで、柱を地面と固定するアンカーボルトが引き抜けてしまう、柱自体が破断してしまう等の
被害が生じます。足元が壊れるということは、建物全体の被害も大きくなるので注意が必要です。

2.耐震診断をしよう

地震時の建物被害の程度は、家を建てた年代や構造、細部のつくり等、様々な要因で変化することがわかりました。
また、近年の大地震における住宅倒壊の傾向を見ると、新耐震の基準を満たしているからといって必ずしも安全だとは限りません。
できるだけ耐震基準を上回る住宅に住んだ方がよいでしょう。

まずは耐震診断をし、自宅がどの程度の地震に対して耐えることができるのか(あるいはできないのか)、どの部分が弱いのか等を確かめた上で、地震時に命を守る行動が取れることが理想です。

2-1.セルフチェック?専門家の診断?どんなことをするの?
自宅の耐震性を確かめる方法は、セルフチェックと専門家による耐震診断の2つがあります。

セルフチェックは、それぞれの建物構造における診断項目に基づき、簡単に自分で建物の安全性を評価できるものです。

木造に関しては、建設年度、増築・減築の有無、建物の老朽化の有無、平面形状、吹き抜けの有無、壁のバランス、基礎の種類などを評価項目としています。
「誰でもできるわが家の耐震診断」監修 国土交通省住宅局 編集 財団法人 日本建築防災

RC造に関しては、建設年度、地形、ピロティの有無、構造形式、平面形状、階数などを評価項目としています。
「わが家の耐震 -RC造編-」日本建築学会

鉄骨造は、メーカーによって特殊な構造を採用している場合があるため、自分で簡易にチェックできる資料はありません。鉄骨造を用いた住宅の場合は、専門家に相談し、診断してもらいましょう。

セルフチェックは簡単にできるものですが、あくまでも素人目による大まかな確認なので、建物倒壊に関わる重大な部分を見落としてしまう可能性があります。
専門家が行う耐震診断は、建築物の構造強度を調べ、今後起こりうる地震に対する耐震性を計算によって数値的に導き出してくれます。正確さにおいて、セルフチェックを大きく上回るのです。
診断内容は構造の種類により異なりますが、実際に床下や天井裏に潜り破損部位の有無の確認をし、それに基づいた数値で耐震強度を算出してくれます。
より正確な診断を必要としている場合は、業者に耐震診断を依頼することをお勧めします。

2-2.助成金を活用できる?
耐震診断を受けると、自治体によって補助金を出してくれるところもあります。
「耐震診断助成制度」「耐震改修等助成制度」などの項目で各自治体のホームページ等に記載されている場合があるので、それを利用できればお得に診断を受けることができます。
対象となる建物や金額などはそれぞれの自治体によって異なるため、利用する際は事前に自治体の窓口に相談することをお勧めします。

3.まとめ

近年の地震による被害状況や建物構造ごとの被害、耐震診断の方法を説明しました。
まずは、セルフチェックや業者に耐震診断を依頼するなどして、自宅のどの部分が地震に弱いか確認し、必要な対策を行うことが大切です。
安全な家に住み、より安心して生活できるようにしましょう。

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