地震大国といわれている日本。近年だけでも、震度7クラスが数度起きています。1995年の阪神淡路大震災、2000年の鳥取県西部地震、そして、2011年の東日本大震災は大変な被害を生み出しました。
亡くなった方のうち、家屋の倒壊による窒息、圧迫が原因となる方も多数いました。
いつ大地震が起きるかわからない日本では、家屋の耐震工事は急務の課題です。その必要性をご紹介します。
阪神淡路大震災のケース
1995年に起きた、阪神・淡路大震災以降、住宅の「耐震化」に大きな注目が集まりました。なぜかといえば、この地震では、6000人を超える死者のうち、83％が家屋が倒壊したことによる「圧死」「窒息死」だったことがわかったからです。
壁などが倒壊し、胸や腹部が圧迫されて呼吸ができなくなったり、体の厚みが変わるほどの激しいダメージを受けたりして亡くなっていったのです。想像するだけで恐ろしい出来事です。生き残るためには、いかに、住宅の耐震化が重要であるかを突き付けられた災害でした。
駿河湾地震のケース
一方、2009年に起きた、駿河湾地震では、最大震度は6弱。阪神・淡路大震災級とは言いませんが、大きな規模の地震だったにも関わらず建物の全壊はほとんどなく、倒壊による死者はゼロでした。
この差は何なのでしょうか？
このエリアは、昔から東海地震が「いつ来てもおかしくない」と地震発生の切迫性が指摘されている地域です。そのため、住宅の耐震化はもちろん、家具の固定や防災用品の常備に至るまで、県民の防災意識はとても高く、それが被害を最小限にとどめたと評価されています。
みなさんの防災意識はどうでしょうか？
阪神淡路大震災のケース
「大きな地震がある確率って低いんでしょう。」「地震が来たとしても、自分たちの家は大丈夫。」こんな風に思っていませんか？ 実際、大阪府が2009年に行った住宅の耐震に対するアンケート調査でも、自分の家がかなり被害を受けると思っている人は3割に過ぎません。
残りは、自分の家は大丈夫、多少の被害で済むと思っている他、生きている間に大地震は来ないと考えている人も。また、耐震対策をした人はたったの1割に過ぎませんでした。
地震大国と言われる日本では、いつでも、どこのエリアでも、大きな地震が発生してもおかしくありません。高い防災意識を持って備えることが必要です。
ここでは特に、みなさんのお住まいの耐震工事について詳しくお伝えします。自宅の耐震は大丈夫か、耐震工事って何をやるのか、どれぐらいの費用がかかるのかなど、来るべき大地震へ備えてください。
